新卒でも即日退職はできる！すぐに辞める5つの裏技を暴露

この記事ではこんな悩みが解決できます。

 

 

この記事の信頼性

さっこー（＠sakko1878）

 

働きたくない会社はできるだけ早く辞めたいですよね。

「即日退職できれば今すぐに苦痛から解放されるのに」と思っていませんか？

 

結論を言うと、新卒であっても特定の方法を利用すれば問題なく即日退職できますよ！

しかし、即日退職しても法律的に大丈夫なのか心配になりますよね。

そこで本記事では、新卒が即日退職しても本当に問題ないのか、即日退職する5つの方法とあわせて解説しています。

 

 

法律的には新卒が即日退職しても問題ない！

新卒でも即日退職しても問題になりません。

会社から「即日退職しても良いよ」と言われさえすれば、今日をもって退職となります。

しかし、会社から断れると民法に従って、少なくとも2週間は待たなければいけません。

 

基本的に退職まで2週間は必要

民法627条には「退職を伝えてから2週間後に契約を終了とする」と記載されています。

これは新卒であろうと、役職付きの人であろうと変わりません。

つまり、即日退職したいと伝えても、会社から断られると2週間待つ必要があります。

 

ちなみに、就業規則に「退職まで1か月は必要」と記載されていても、基本的に民法が優先されます。

無駄に1か月も待つ必要はないので安心してください。

とはいえ、即日退職したい側からすると、2週間も1か月も地獄のように長いですよね。

実は会社が合意しなくても即日退職できるケースが1つあります。

 

求人内容と実際の仕事が異なる場合は即日退職できる

「労働基準法第15条」によると、求人内容と実際に仕事内容が異なる場合は、即日で辞められます。

たとえば、以下のケースは労働基準法第15条が適用されます。

このように明確に異なる場合は法律を盾にできます。

 

しかし、感覚的な違いの場合は難しいです。

たとえば「残業が少ないと言われていたのに残業時間が20時間を超えている」のような感じですね。

残業20時間は少ないと取られる可能性が高いので、労働基準法第15条を利用できません。

 

いずれにしろ、素人が判断するのは難しいです。

よく分からない場合は「弁護士法人みやび」に相談しましょう。

みやびであれば、無料相談できて退職も代行してくれますよ！

 

このように、法律的に見ると新卒が即日退職できるケースとできないケースがあります。

しかし、現実的にはほとんどの確率で即日退職できません。

 

新卒の即日退職が難しい理由

以下の理由から、新卒が即日退職するのは難しいです。

では、それぞれの理由を詳しく紹介していきますね。

 

強い引き止めにあう可能性が高い

新卒は既卒の方に比べると、以下の問題があるので引き止めに遭いやすいです。

このように企業にとって新卒は貴重です。

仮に入社から1年未満であれば強く引き止められるでしょう。

すんなり退職できるケースの方が珍しいです。

 

交渉が難航しがちなので、話だけでも数日に及ぶ可能性があります。

たとえば「もう少し考えてみないか」と言われると、少しためらってしまいますよね？

結果的に退職まで遅れてしまうでしょう。

 

そもそも即日退職を認めてもらえない

上司に対して即日退職したいと言うと高確率で口論になります。

「自分勝手すぎないか」「ナメてるの」などと言われる可能性が高いです。

口論になった結果、即日退職できるかもしれませんが、あまり気分が良いものではありませんよね？

 

このように新卒が即日退職することは簡単ではありません。

ましてや円満退職は余計に不可能です。

さすがに円満で即日退職するのは無理ですが、すぐに辞める方法はいくつかあります。

 

新卒が即日退職を実現する5つの方法

新卒が即日退職するには5つの方法があります。

順番に解説していきますね。

 

【危険】バックレる

会社に何も言わずにバックレると即日で辞められます。

相手の許可を取る必要もないので、話し合う必要もありません。

 

ただ、バックレると以下のリスクを伴います。

莫大なリスクがあるのでバックレはおすすめしません。

バックレることは非常に楽ですが、リスクがえぐいのでやめた方が良いです。

 

体調不良を訴えかけて会社の即日退職を得る

体調不良をアピールすると即日退職の合意を得やすいです。

会社としても体調の悪い人を働かせるわけにはいきません。

常識的な会社であれば、無理して働けとは言わないでしょう。

 

しかし、体調不良を伝えるときは診断書のような証拠が必要になります。

証拠なしでは会社もまともに受け取りません。

何の証拠もないと嘘だと思われる最悪の結末を迎えるので気を付けましょう。

 

有給を使用する

新卒で有給がある場合は、2週間を有給でつぶすことができます。

合法的に2週間休めば、民法にも引っかかりません。

仮に会社が有給の消化を断ると法律違反です。

有給消化の申請を受けた会社は認めるしかありません。

 

有給が残っている新卒にはおすすめですが、入社から間もない新卒は有給なんてありませんよね？

基本的には入社6か月から有給は与えられる仕組みです。

有給がない場合は他の方法を試しましょう。

 

欠勤する

2週間を欠勤すれば民法のルールを守ったうえで退職できます。

しかし、欠勤も会社から許可を得なければいけません。

無断欠勤はバックレと同じ末路をたどります。

 

また、場合によっては「〇日以上休んだら懲戒解雇とする」のように就業規則に書かれている可能性もあります。

懲戒解雇されると、転職先に懲戒解雇されたことを隠せません。

転職活動に大きく響くので注意が必要です。

 

【一番安全】退職代行サービスを利用する

退職代行を使えば合法で即日退職できます。

退職代行は会社から即日退職を認めてもらうので、合意を得る形での退職です。

法律を遵守しているので、まともなサービスを利用すれば違法性もありません。

 

そのうえ、自分からは上司へ話さずに退職できます。

上司と顔を合わせずに済むので、怒られる可能性もありません。

 

安全に即日退職をかなえる退職代行業者ですが、料金が30,000円以上することも多いです。

もしまとまったお金がない場合は、後払いできる退職代行を使うのもおすすめですよ。

後払いできて料金が安い退職代行サービス7選

 

新卒の退職はSARABAにお任せ！

新卒の方が退職代行を使うならSARABAユニオンがおすすめです。

SARABAは2008年にサービスを開始したベテラン企業で、退職成功率はほぼ100％と発表しています。

 

また、SARABAは労働組合が運営元なことによって、会社と交渉する権利を持っています。

運営元が一般企業だと皮弁行為にあたるので会社と交渉できません。

結果的に退職の交渉に失敗する可能性もあります。

 

一方で、運営元が労働組合であれば団体交渉権をもとに会社と交渉できるので、ほぼ確実に退職に持ち込めます。

 

そのうえ、以下の交渉も可能です。

運営元が労働組合のSARABAを利用すればさまざまな要求ができます。

 

会社と交渉できるSARABAのメリットをまとめると以下の通りです。

 

このように料金が安く、会社と交渉できるから有給の消化や未払い金の請求もできる点がSARABAの特徴です。

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まとめ：新卒の即日退職は代行サービスに依頼するのが安心安全！

新卒が即日退職できるのか紹介してきました。

即日退職は会社からの合意を得ると可能です。

断られた場合は、民法627条に従って少なくとも2週間は働く必要があります。

 

確実に即日退職したい場合は退職代行がおすすめです。

退職代行に依頼すれば、自分から「即日退職させてください」と言う必要もありません。

即日退職するにあたって、会社の人から怒らずに済むのも魅力ですね。

「あの上司とはもう話したくない」という場合は、退職代行に任せてみてはいかがでしょうか？

 

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