会社を辞めたい人必見！バックレで発生する7つのやばいリスクとは？

この記事ではこんな悩みが解決できます。

 

 

この記事の信頼性

さっこー（＠sakko1878）

 

上司に退職を伝えられないけど、会社を辞めたいときにはバックレを考えますよね？

バックレると上司と話さずに退職できるので精神的に楽です。

しかし、バックレはあまりにもリスクがあるのでおすすめしません。

この記事では、会社をバックレると発生する7つのリスクを紹介しています。

 

 

 

会社を辞めたい人がバックレると発生する7つのリスク

仮に会社をバックレると以下のリスクが発生します。

あくまで可能性としてあるものも含まれますが、それでもかなり怖いですよね。

一言でいうのであれば、バックレた後は当分の間びくびくしながら過ごすことになります。

辞めた後も心が休まらないのでおすすめしません。

 

では、具体的に会社をバックレるとどれくらいやばいのか順番に解説していきますね。

 

会社からの電話が止まらない

会社をバックレると真っ先に起こるのが会社からの電話です。

しかもただ電話がかかってくるだけではなく、毎日鬼のように電話が来ます。

会社にもよりますが、少なくとも1日に1回、ひどい場合は5回以上来る場合もあるでしょう。

 

毎日のように会社から電話がかかってくると怖いですよね？

ただ、会社としては生存確認や退職の手続きで連絡している可能性もあります。

仮に一人暮らしで倒れていて電話に出られないのだとしたら大変ですよね。

このように、会社は突然バックレられて怒っている場合もありますが、どちらかと言うと事務的な問題で毎日連絡してきます。

 

とはいえ、バックレた後に会社から電話が来ると、どうしても怒られると思うでしょう。

結果的に電話へ出られず、携帯のコールにおびえる毎日になります。

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親に連絡がいく

会社としては生存確認や退職の手続きをする必要があるので、本人に連絡が付かない場合は緊急連絡先に電話します。

緊急連絡先とは何かあったときに使う非常用の連絡先で、実家や兄弟、両親などの電話番号が一般的です。

おそらく入社のときに緊急連絡先を記入するので、連絡を無視し続けるとそこに電話がいきます。

 

バックレはイメージが悪いので、中には独断で決めた人もいるでしょう。

独断で決めた場合は、会社をバックレたことが親や兄弟にバレます。

そこからの対処法は家庭によって異なりますが、親に怒られて会社へ行かされるでしょう。

しぶしぶ会社に向かったとしても、そこで待ち受けているのは会社からのお叱りです。

このように、親にまで連絡がいくと非常に厄介なことになります。

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退職代行の利用が実家に伝わる3つのケース！親バレを防ぐ5つの方法も徹底解説

 

捜索願を出される

会社からの連絡をずっと無視していると、最悪の場合は捜索願を出されます。

 

会社としては本人に何かトラブルがあって連絡が取れないと思うでしょう。

たとえば事故や突然の病気などは電話に出られない状況です。

それがしばらく続くと、何かやばいことに巻き込まれているのではないかと考えます。

そこで警察に連絡して、本人を探してもらうという流れです。

 

会社としては親切心でやってくれていることですが、バックレた人からすると迷惑でしかありません。

警察が動き出すと、親だけでなく警察や近所の人にもバックレを知られます。

近所で顔を出せないような事態に陥るので、会社をバックレるのは相当危険です。

 

懲戒解雇の処分を受けて転職が難しくなる

懲戒解雇とは解雇の中で最も罰が重いもので、たとえば金銭の横領や殺人などの重大犯罪を起こしたときに与えられます。

たかがバックレですが、上記の犯罪と同じカテゴリーになるので注意が必要です。

しかし、懲戒解雇になってどのような影響があるのか気になりませんか？

懲戒解雇になる一番のリスクは、転職が非常に困難になることです。

 

懲戒解雇は消せない罪なので、転職の際には公開しなければいけません。

たとえばあなたが経営者だとして、罪を犯した人と一緒に仕事をしたいですか？

いくら人当たりが良さそうでも「懲戒解雇」という文字が気になりますよね。

「懲戒解雇＝悪」と考える人が多いので、転職のときには多大な苦労をします。

 

給料がもらえず有給も消化できない

会社をバックレるとお金ももらえません。

法律では給料や有給の消化を与えることが定められています。

そのため、バックレなければ退職時にもらえるのが普通です。

 

しかし、勤めていた会社がブラック企業であればもらえません。

バックレをしたのだから、その報いとして給料や有給の消化を認めないということがありえます。

出社すればお金をもらえる可能性もありますが、バックレた後は出社できませんよね？

バックレると給料をあきらめるしかないので気を付けましょう。

関連記事

有給をもらって辞める場合4月分は付与されるの？年度またぎの有給制度を解説！

 

損害賠償を請求される

従業員にバックレられると、会社は少なからず被害を受けます。

そのため、バックレた人に対して損害賠償を請求することが可能です。

 

損害賠償と聞くと怖いですが、実際のところ訴えられる可能性はほとんどありません。

損害賠償の請求には、その人が抜けたことでどれくらいの被害を受けたのかを明確に示す必要があります。

1人抜けたくらいで受ける損害は少なく、特定するのも困難です。

 

さらに、損害賠償の請求には多大な時間や費用も掛かります。

損害賠償で訴えるメリットがほとんどないので、バックレたところで訴えられる可能性は低いです。

 

退職関連の書類をもらえない

会社をバックレると、連絡が途絶えるので書類の受け渡しもできません。

退職時には以下の書類をもらうのが一般的です。

 

これらの書類がないと、健康保険や年金の切り替えができません。

また、転職時には離職票も必要になります。

退職関連の書類は絶対に必要なものなので、バックレた後に再び頭を悩ませることになるでしょう。

 

以上がバックレによって発生する7つのリスクです。

いずれもやばいので、会社を辞めたいからといって無断で退職するのはおすすめしません。

どうしても会社に何も言わずに辞めたい場合は退職代行を利用しましょう。

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会社をバックレたい人には退職代行をすすめる6つの理由

会社をバックレたい人に退職代行がおすすめな理由はこちらです。

バックレによるリスクをほとんど防げるのが魅力です。

では、退職代行を使うメリットを具体的に紹介していきます。

 

会社と連絡を取らずに退職できる

退職代行を利用すれば、一切会社と連絡を取らずに辞められます。

退職する場合は上司と話し合って、許可をもらうのが一般的な流れです。

 

しかし、会社との話し合いは退職代行が請け負ってくれます。

つまり、退職代行業者に連絡すれば、後は業者とやり取りするだけです。

やり取りが完了したら、業者が退職を代行してくれます。

会社の人と話さずに辞めたい方にはぴったりです。

 

即日で辞められる

本来であれば退職までには、最低でも2週間必要です。

これは民法第627条に定められているのでどうしようもありません。

しかし、会社の合意を得られれば即日で退職できるとも記載されています。

 

そこで退職代行は会社に、即日の退職を認めらさせるということです。

そんな順調に話が進むのかと思いますが、会社としても働く気のない人を置いておくのはデメリットでしかありません。

思いのほかサクッと話が進むので拍子抜けしますよ！

 

会社からの連絡に対応してもらえる

残念ながら退職代行を利用しても、会社からの連絡を100％防ぐのは不可能です。

しかし、会社に本人へ連絡しないように伝えてくれます。

それを聞いた会社は基本的に連絡してきません。

 

中にはルールを破って連絡してくることもありますが、その場合は無視してもOKです。

直接連絡が来る場合は文句の可能性が高いので、電話に出るだけ損ですよ。

不安に感じる方は、退職代行業者に連絡すれば対処法を教えてもらえます。

 

退職関連の書類ももらえる

退職代行では書類の受け渡しにも対応しています。

たとえば離職票や源泉徴収票などの書類は、退職代行が完了した後に郵送されてきます。

逆に、こちらから退職届を提出する時も郵送すればOKです。

退職代行を利用すれば、一切会社に行かずともすべての手続きが完了するのも魅力ですね。

関連記事

退職代行の利用後に会社へ送る9つの返却物とは？これだけ返せばOK！

 

懲戒解雇されないので転職に響かない

退職代行は正式な手順で会社を辞められます。

違法性がないので、懲戒解雇にされることはありません。

そのうえ、退職代行を利用したことを本人の口から言わなければ、転職先へ知られずに済みます。

マイナス要素が一切ない状態で転職活動ができるのもポイントです。

 

また、退職代行業者の中には転職を支援してくれるところもあります。

転職支援があれば、退職後もスムーズに転職できるでしょう。

 

業者によっては退職金や有給消化の請求も可能

業者にもよりますが、退職代行では退職金や有給の消化も対応してくれます。

退職代行は利用料金が発生しますが、退職金や有給の消化を獲得できればすべてチャラになりますよ。

 

ただ、退職金や有給の消化に対応してくれるのは、退職代行の運営元が労働組合か弁護士のいずれかです。

一般企業が運営元の場合は、会社と交渉する権利がありません。

仮に交渉すると非弁行為という法律違反に当たります。

会社を辞めるついでに、退職金や有給の消化もしたい方は業者の選び方に気を付けましょう。

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おすすめの退職代行サービス3選

※上下左右にスクロール可能

続いて各社の特徴を紹介します。

 

1.辞めるんです

設立日	2018年
運営元	労働組合
実績	10,000件以上 成功率100％ (契約社員は98％)
料金	一律27,000円
支払方法	銀行振込 クレジット
公式HP	辞めるんですHP

辞めるんですは後払いに対応しています。

先に退職の交渉を進めてもらってから、交渉完了1週間後に料金を支払う仕組みです。

「退職代行のことを信用しきれない」という場合は、後払いの実績が豊富な辞めるんですに依頼しましょう。

 

＼料金は後払いで良い／

辞めるんですHP

 

2.SARABA

SARABAは実績が豊富な退職代行サービスです。

有給消化率は98％と非常に優れています。

残った有給を消化してから辞めたい人にはぴったりです。

 

また、SARABAは料金が24,000円と安くなっています。

労働組合が運営する退職代行の中ではトップクラスの安さです。

「なるべく退職代行費用を節約したい」という人にもSRABAは向いています。

 

＼24,000円で即退職／

SARABA HP

 

3.弁護士法人みやび

みやびは有給交渉や未払い賃金の交渉ができるだけでなく、法的な問題にも対応しています。

悪質なパワハラを受けている場合は、損害賠償を請求することも可能です。

「確実に退職できるという安心感がほしい」「パワハラ上司に復讐したい」という方に向いています。

 

＼弁護士が味方になる／

弁護士法人みやびHP

 

まとめ：会社を辞めたい人はバックレではなく退職代行がおすすめ！

会社を辞めたい人がバックレるとどうなるのかを紹介してきました。

 

仮に無言でバックレると、退職関連の書類をもらえなかったり、懲戒解雇にされたりします。

最悪の場合は会社に捜索願を出されて、赤っ恥をかく可能性もあります。

いずれにしろバックレはロクな結果にならないので、どれだけ会社を辞めたくてもおすすめしません。

 

どうしても会社に退職を言えない場合は、退職代行がおすすめです。

退職代行を利用すれば、法律や就業規則を守ったうえで退職させてくれます。

バックレによるリスクがほとんど起こらず、会社と一切話をせずに退職することも可能です。

限界を迎えている方は退職代行に依頼して、日々の不安やストレスから解放されてみてはいかがでしょうか。

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