退職代行を使えば合法で会社へ復讐できる！仕返し可能な5つのこと

この記事ではこんな悩みが解決できます。

この記事の信頼性

さっこー（＠sakko1878）

 

「退職代行で会社を辞めるついでに今までの恨みを復習したい」と考える人も多いでしょう。

退職代行は会社との連絡を断って退職できる勝ち逃げのようなサービスなので復讐可能です。

しかし、具体的にどんな復讐ができるか気になりますよね？

 

この記事では退職代行を使ってできる5つの復讐を紹介しています。

最後まで読んでいただくと、復讐するのに適した退職代行サービスもわかりますよ！

 

 

 

そもそも退職代行を使って会社へ復讐できる理由とは？

退職代行を使って会社へ復讐できる理由は以下の2つです。

即日退職できて、そこから一切連絡を取れなくさせるところが退職代行の魅力です。

退職代行を使えば昨日まで関係があった会社とは赤の他人になります。

退職後にとやかく言われることもありません。

 

まれに会社から電話がかかってくることもありますが、基本的に無視でOKです。

無視した後に業者へチクれば対応してくれますよ！

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退職代行を使ってできる会社への復讐5選

退職代行を使えば以下の復讐を合法でできますよ！

会社に復讐したい人からすると、非常に魅力的ではないでしょうか？

では、具体的にどんな復讐ができるのか紹介していきますね。

 

復讐1.引き継ぎをせずに退職して困らせる

退職代行を使えば引き継ぎをせずに辞められます。

復讐としての効力は薄いですが、一番気軽にできるのでおすすめです。

 

退職代行は会社と連絡を取らずに、即日で辞められるのが魅力です。

本来であれば、退職するために準備期間として1か月程度会社を辞められません。

会社は準備期間を使って引き継ぎを済ませたり、新しい人を雇ったりして、人が抜ける被害を最小限にとどめます。

 

しかし、準備期間がゼロになるとどうでしょうか？

確実に動揺することがわかりますよね。

 

引き継ぎもゼロで、その日の仕事の予定も狂うでしょう。

会社に大ダメージを与えるほどではありませんが、慌てるのは間違いありません。

社内が慌てふためく様子を想像するだけで、気分が晴れますよね。

 

復讐2.忙しい時期を狙って突然辞める

退職代行を利用すれば即日で辞められるので、タイミングを狙いすますこともできます。

 

一般的に会社には繁忙期というものがありますよね？

たとえば家具屋なら、新生活が始まる3～4月頃が他の時期に比べると忙しいです。

繁忙期は人員が不足することも多く、経営能力が低い会社の場合は残業を伸ばして対応してきます。

 

このように繁忙期は人手が足りていないので、人が抜けるのはもってのほかです。

そのため、繁忙期に退職したいと言えば引き止めに遭うでしょう。

しかし、退職代行は会社の都合にお構いなく即日退職できます。

忙しいときに人が抜けて、会社が慌てる様子はスカッとしますよね。

 

復讐3.金銭的な要求をする

退職代行業者の中には、以下の金銭的な要求ができるサービスもあります。

 

会社から正当に報酬をもらえていない方にとっては魅力的ですよね？

人にもよりますが、10万円以上請求することもできます。

会社の給料をむしり取って復讐したい方にはぴったりです。

 

ただ、金銭的な要求ができる退職代行は限られるので気を付けましょう。

詳しくは後述しています。

 

復讐4.社内に横行するパワハラやセクハラを訴える

パワハラやセクハラなどのハラスメントが原因で退職した場合は、度合いにもよりますが損害賠償で訴えられます。

損害賠償は会社への攻撃ではなく、個人への復讐にはなりますが、特定の人をいじめたい場合におすすめです。

 

パワハラやセクハラは禁止されているにもかかわらず、会社によっては注意されることなく横行しています。

いじめられていない人からすると大したことでありませんが、いじめられている側としてはたまったものではありませんよね？

 

しかも自分が退職した後に、そのいじめている人は平然と働いています。

何のペナルティも受けずに、楽しそうな様子で働いていると考えるだけで腹が立ちませんか？

 

パワハラやセクハラなどをしてきた上司に対しては、それ相応のペナルティを負ってもらいましょう。

上司に復讐することで、今後上司からいじめられるであろう人も助けられます。

会社の労働環境が良くなって、損害賠償も請求できるので、上司を訴えるのはwin-winです。

 

ちなみに、パワハラやセクハラなどで訴えるには、以下の証拠が必要になります。

退職前には証拠を徹底的に集めておきましょう。

 

復讐5.退職後に労働基準監督署へ連絡する

以下のケースに当てはまる場合は、労働基準監督署に動いてもらえます。

36協定とは残業や休日出勤を容認する約束で、会社と従業員の代表で結ぶものです。

この約束なしで残業をさせられると違法に当たります。

 

その他の条件も含めて、ルールを破っていると判明した場合は、罰金や懲役といったペナルティを与えることも可能です。

会社へ徹底的に復讐したい場合は、労働基準監督署に連絡してみましょう。

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会社へ復讐する時の注意点

会社へ復讐するのは良いですが、以下のポイントを押さえないと痛い目を見ますよ。

では具体的に注意点を紹介していきます。

 

注意点1.合法の範囲内に留める

不当な行いに対して復讐することは、まったく悪くありません。

ただ、以下の復讐はやりすぎです。

 

こういった行いは誹謗中傷にあたるので、場合によっては会社から慰謝料を求められたり、損害賠償を請求されたりします。

 

退職時は自分が優位にあったのに、会社から訴えられると一気に形勢が逆転します。

復讐するときはあくまで合法の範囲で留めましょうね。

 

注意点2.会社をバックレるのはやめた方が良い

会社への復讐として退職代行の利用ではなく、バックレを選ぶのはおすすめしません。

 

バックレは退職代行と違って無料でできますが、それ以上にリスクがでかすぎます。

たとえばバックレると以下のリスクにさらされます。

このように会社へのダメージより、自分に対する被害の方が大きいです。

バックレも復讐としては効果的ですが、自分が犠牲になるのでやめておきましょう。

 

注意点3.退職代行業者によっては復讐できない

退職代行は運営元が以下の3パターンに分かれます。

項目	一般企業	労働組合	弁護士
退職の伝達	〇	〇	〇
会社との交渉	×	〇	〇
有給の消化	△	〇	〇
退職金の請求	△	〇	〇
未払い賃金の請求	△	〇	〇
残業代の請求	△	〇	〇
退職日の調整	△	〇	〇
損害賠償の請求	×	×	〇
法律が絡む問題の対応	×	×	〇

会社に復讐したいときは、退職代行の運営元が労働組合か弁護士のいずれかを選んだほうが良いです。

 

一般企業が運営元の場合、会社へ交渉できません。

交渉しようとすると非弁行為という法律違反なので、退職代行業者も請け負ってくれないでしょう。

 

会社と交渉できないと、金銭的な要求ができません。

仮に給料の未払いを受けていても、回収するのは不可能です。

有給の消化も難しいので、一般企業が運営元の場合は退職するだけになります。

 

一方で運営元が労働組合の場合は、団体交渉権という権利を持っているので会社と交渉できます。

 

弁護士の場合は、法律の専門家である弁護士が対応してくれるので違法になりません。

 

このように運営元によってできることが限られるので、会社に復讐したいときは業者選びに気を付けましょう。

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退職代行で復讐するときにおすすめのサービス3選

退職代行で復讐したいときにおすすめのサービスを紹介します。

※上下左右にスクロール可能

 

代行費用を後払いにしたいなら「辞めるんです」、料金の安さで選ぶなら「SARABA」がおすすめです。

パワハラを訴えたい場合や弁護士を味方に付けたい場合は「弁護士法人みやび」が向いています。

 

まとめ：退職代行を使えば安心安全に合法で復讐できる

退職代行でできる会社への復讐を紹介してきました。

 

退職代行を利用すれば、会社に嫌がらせしたり、金銭的な要求をしたりできます。

復讐したい方にはぴったりですが、業者をしっかり選ばないと完全な復讐もできません。

特にハラスメント問題は個人で判断するのが難しいです。

 

退職するついでに徹底して会社へ復讐したい方は、弁護士が務める退職代行を利用しましょう。

 

「有給の消化や残業代の請求などの金銭的な問題を解消したい」

「即日退職できればよい」という場合は労働組合が運営する退職代行で十分です。

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